郵送もOK?退職時に会社へ返却する4種類のリスト!退職日に出勤しない場合はどうするの?

転職/退職の手続き
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「退職するときの会社へ返すもの?返却物の種類ってどんなもの?」
「退職日に出勤できないときって、どうすればいいの?郵送OK?」

退職する会社へ返却するのは、基本的に会社の経費で購入したものや借用物、従業員の証明となるものなどとなる。

このページでは、退職時に会社へ返却する4つのリストを紹介したうえで、返すタイミングや方法などを紹介する。

また、有給休暇の消化などで退職日に返却できないものへの対応方法も紹介するので、ぜひ参考にしてもらいたい。

退職するまでの順序は、関連記事から確認しよう。

退職時に会社へ返却する4種類のリスト

前述した通り、返却するのは以下のようなものになる。

  • 会社の経費で購入したもの
  • 会社からの借用物
  • 従業員の証明となるもの
  • 健康保険証や定期券(交通費)など

リスト1:会社の経費で購入した備品など

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  • 文房具全般
  • 外出や出張で使うPCケース、カバン
  • 防寒、防暑対策の着衣や備品
  • マウスパットなどのPC関連の備品
  • ほかにもデスク回りの備品など

会社の経費で購入したものや会社から支給されたものは、全て返却対象となる。

しかし、全て上司に渡したりデスクに置きっぱなしにしたりするのは気が引けるし迷惑だ。また、使い込んで「誰も使わないだろう…」という備品も多くあるだろう。

そういった場合は、上司に相談し後輩や同僚に渡したり、自分で処分したりするようにしよう。

  • 上司に全て渡すこと、デスクに置きっぱなしは迷惑
  • 上司に確認し後輩や同僚に渡す、または処分するようにする

リスト2:会社からの借用物

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  • パソコンやタブレット、スマホや携帯などの端末
  • USBメモリやなどの記録媒体
  • 制服、ユニフォーム、作業服、ベルトなど
  • 会社によっては安全靴や安全帽などの安全保護具全般

端末類や記録媒体で注意すべきがデータの消去だ。良かれと思い勝手に全てのデータを消してしまうのはトラブルの原因になる。

データは会社の財産と言えるため自分の判断で消すことは避け、返却時のデータ状態は上司や関係部署に確認してから対処しよう。また、紙のデータもシュレッターをかけがちだが会社の財産なので注意が必要だ。

制服など自宅で保管しているケースもある。普段会社でクリーニングに出しているなら、全て職場からクリーニングへ出すことで返却と考えよう。自分で洗う必要があるなら、できるだけクリーニングへ出してから返却するのが一般的だ。

仕事内容によってだが安全保護具類も対象になる。安全保護具には耐用年数があるため、他の従業員へ引き継ぐものとは言えない。上司などへ確認し処分方法を仰ごう。

  • 端末や記録媒体返却時はデータの状態に注意(紙データも)
  • 制服類はクリーニングへ出して返却
  • 安全保護具などの処分は上司に確認

リスト3:従業員の証明となるもの

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  • 社員証や社章
  • 入館や入室のセキュリティカード、ロッカーキー
  • 名刺

すべて、最終出勤日に返すようにしよう。無駄に長く持っていると、紛失や盗難などのトラブルに巻き込まれる可能性もあり、スッキリと退職できなくなってしまうので注意。

名刺は、自分のものはもちろん、取引先やお客様の名刺も返却が必要だ。自分の名刺はシュレッターをかけるよう指示されることがほとんどだが、お客様の名刺は会社が所有する情報のため適所へ渡すなどしよう。

  • 従業員の証明やセキュリティ系のものは最終出勤日に返却
  • 名刺は取引先やお客様のものも返却する

リスト4:健康保険証や定期券(交通費)など

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  • 健康保険被保険者証(以下、保険証)、扶養家族分も
  • 定期券代金の精算

保険証は退職日まで効果があるため、病院にかかっているなど状況によっては最終退職日に返却できないケースも多い

また、退職日が年末年始など大型連休だと、返すタイミングが遅れてしまうこともあるだろう。

もし保険証を直接返せない場合は、簡易書留などで担当部署へ郵送して返却するようにしよう。

離職票など退職時に会社からもらうものや、保険証などの手続きについては関連記事をご覧いただきたい。

定期券代は給与と一緒に振り込まれることが多くなっているため、何もしなくても会社の方で退職日に合わせて精算してくれることがほとんどだ。

精算が必要なら会社の指示に従って対応しよう。

  • 保険証は本人と家族分すべてを返却
  • 退職日に直接返せないなら担当部署へ郵送
  • 交通費は会社が退職日に合わせて精算してくれる

他にも返却を求められるケースもある?

他にも「コンプライアンスガイド」や「業務に関するマニュアル」などの冊子類の返却を求められたという事例がある

これらは、新入社員のときに配られることが多く、紛失してしまっているケースもあるだろう。

直接「紛失してしまいました。申し訳ありません」と伝えられる環境での退職なら問題ないが、退職にはシビアなケースも少なくない。

もし自分の退職に不安があるなら、退職代行サービスに相談してみるのもいいだろう。退職代行サービスは、退職を伝えるだけでなく退職書類のやり取りへも間に入ってくれるのだ。

退職代行サービスは、辞める会社の人と会うことなく話すことなく、円満退職が実現できるサービス。詳しくは関連記事を確認していただきたい。

まとめ

  • 返却するもの処分するもの、データ類などは上司や関係部署に確認して対応する
  • トラブルを避けるためセキュリティや従業員証明などは最終退職日に返却する
  • 最終退職日に返せないものは、担当部署へ郵送する

退職では、会社へさまざまなものを返却する必要がある。中には「こんなのいつ配られたっけ?」というレアな備品や冊子を求められるケースもあるだろう。

円満に退社するなら「失くしました…すいません」で済む可能性もあるが、そうでないケースでは、そこからトラブルに発展してしまう場合もあるのだ。

自分の退職に不安を感じるなら、退職を支援してくれるサービスの利用を検討し、スムーズな退職を目指してみてはいかがだろう。

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